株が上がるのはどんな時?株価が上がる銘柄を見つける方法

「株価が上がるタイミングの見分け方を知りたい!」

株で損をしないためには、株が安い時に買って高い時に売るのが原則の考え方です。株価は、需要と供給のバランスによって値段が変わります。株を買いたい人が多ければ、株価は上がります。一方、株を売りたい人が多ければ、株価は下がります。

この記事では、株が上がる仕組みから株価が上がる銘柄を見つける方法について解説します。

  • インフレや原油の高騰などで日経平均株価が上がる
  • 株価が上がる銘柄を見つけるにはファンダメンタルズ分析とテクニカル分析が必要
  • ファンダメンタルズ分析では売上高など「会社」を分析する
  • テクニカル分析ではチャートを見て「株価の値動き」を分析する

株が上がるのはどういうときか?

「安く買い、高く売る」これは、株に限らずすべてにおいて、利益を出す方法です。ですから、あらかじめ株が上がるタイミングを予想し、株価が上がる前に買っておけば儲けを出すことができます

株が上がるタイミングは、大きく分けて2つあります。1つ目は、市場の相場、あるいは業種別に見たときに、日経平均株価や特定の業種の株が上がる場合です。2つ目は、日経平均株価や業種とは関係なく会社の株が上がる場合です。続いて具体例を交えながら、一般的に株価が上がる要因をいくつか紹介します。

日経平均株価や特定の業種の株が上がる例

【例1】インフレ

インフレとは、物の値段が上がる状態のことです。物を売っている企業にとって、物の値段が上がると収益が上がり、儲けを出しやすくなります。その結果、企業の利益や売上高、資産が高まり、株価が上がります

【例2】原油の高騰

原油の高騰は、株の用語で「原油高メリット」と呼ばれています。原油と株価は、同じような値動きをすることから、原油が上がれば、株価も上がると予測されます。これは、原油が上がることにより、石油開発関連や資源関連の会社がうるおい、市場に影響を与えるためです。また、原油が上がることで、プラント関連の株の上昇も期待できます。

【例3】オリンピック

2020年東京オリンピックに向けた、オリンピック特需が株価に影響を与えます。オリンピックの開催が決定した年は日経平均株価も上昇。しかし、それ以降ずっと上昇を続けているわけではなく、上昇や下落を繰り返しています。東京オリンピック開催に関係する建設業界や不動産株は、上昇株として注目されています。

これらは一例ですが、このように世の中の動きが全体的な株価に影響を及ぼすことがあります。

特定の会社の株が上がる例

市場の値動きとは関係なく、自社株買い株式分割などで会社の株が上がる場合があります。

自社株買い
会社が発行した株を会社が買い戻すこと

会社が自社の株を買い戻せば、市場に出回る株が少なくなります。株の数が少なくなると需要と供給のバランスから株の価値が上がり、株価が上がります。

株式分割
1株を分割して株価を下げること

例えば、1株2,000円の株を1株だけ持っていたとします。「1:2」の株式分割が実施された場合、株は2株になり、「2株で2,000円」つまり1株あたりの株価は1,000円になります。

わざわざ株価を一時的に下げるのには2つのメリットがあります。

1つ目は、発行株式数が増えるので投資家の流動性が高くなること。
2つ目は、株価が下がることで、これまで高くて買えなかった人も手が届く金額になり、投資する人が増加することです。
その結果、株価は次第に上がっていくことになるのです。

ほかにも、会社の業績が上がったり、配当金が増えたりすると、株価は上がります。

株価が上がる銘柄を見つける方法

具体的に株価が上がる銘柄を見つけるためには、相場の分析をする必要があります。相場の分析の方法としては、ファンダメンタルズ分析テクニカル分析の2つの方法があるので、それぞれ説明していきます。

ファンダメンタルズ分析

ファンダメンタルズ分析とは、企業の事業内容や経営の状況などから分析する方法です。具体的には、決算や業績、企業情報、企業関連のニュースなどを見て分析します。

確認する項目例

  • 売上高
  • 営業利益
  • 経常利益
  • 純利益
  • PER(1株当たりの純利益)
  • PBR(1株当たりの純資産)

わかりやすいのは、決算書の「売上高」「営業利益」「経常利益」「純利益」です。
これらは、株の情報欄や四季報、各会社のホームページのIR情報に掲載されています。売上高と営業利益が年々上がっている会社は、毎年利益を得ている業績の良い会社で株価も上がると期待できます。

さらに注目したいの「PER」と「PBR」です。
これらは、株価がお買い得であるかどうかを判断する指標です。

PERは、株価÷1株あたりの純利益で算出します。PBRは、株価÷1株あたりの純資産で算出します。いずれも、値が低いほど割安です。

このPERやPBRは、株式情報の参考指標の欄に数値が掲載されています。PERの目安は15倍以下、PBRは1倍以下で割安とされています。

ただし業種によって差があるため、同じくらいの規模の同業種の株と比較して割安かどうかを判断するとよいでしょう。

テクニカル分析

テクニカル分析とは、過去の株の値動きから今後の株価を分析する方法です。

具体的には、チャートと呼ばれる株価をグラフ化したものを見て分析します。チャートには、1日の値動きを表した日足、1週間の値動きを表した週足、1か月の値動きを表した月足、1年間の値動きを表した年足など、期間ごとに種類があります。

ファンダメンタル分析が、株価だけでなく売上などの「会社」を分析するのに対し、テクニカル分析は、「株価の値動き」に注目して判断するものになります。

株価が上がりそうな業界や銘柄の選び方

オリンピック特需により上がりそうな建設業界や不動産業界の銘柄、原油の高騰により上がりそうな石油開発関連の銘柄、新札発行により上がりそうな現金処理機などを手がける会社の株などは今後上がる可能性が高いでしょう。

ただ、初めて株を買うなら自分に身近な銘柄を選ぶことをおすすめします。自分が良いと感じた商品は長く愛用したいと思えるものです。ですから、長く保有できそうな銘柄かどうかも視野に入れると良いでしょう。

実際に購入する前にはファンダメンタルズ分析をして売上高や営業利益などを確認しましょう。

続いて、具体的なチャートの見方を解説していきます。

チャートには、一定の期間内における、始値(最初の価格)終値(最後の価格)高値(1番高い価格)安値(1番安い値段)が記されています。始値と終値を見ると、1日にどのくらい値動きの幅があったのかを確認できます。

チャートには、始値、終値、高値、安値を1本の線で表した「ローソク足」や、長期的に見て株価が上昇しているのか下降しているのかがわかる「移動平均線」などがあります。

まず、ローソク足から説明します。ローソク足とは、四角形に線がついたマークのことです。

一般的に、白い四角形がついている場合は始値より終値が高い(株式上昇)を意味し、色付きの四角形がついている場合は始値より終値が安い(株式下落)を意味します。
ローソク足の色を確認するだけでも、一定期間内において株が上昇したのか下落したのかがわかります。

「移動平均線」はローソク足のそばにあります。移動平均線が上向きになっていれば上昇トレンド、下向きになっていれば下落トレンドです。移動平均線よりローソク足が上にあり移動平均線が上昇していれば、その後の値上がりが期待できるとされています。

株価が上がるタイミングをどのように見極めるとよいか、基本的なやり方を説明しました。気になる銘柄が見つかったら、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析をして、買い時を見極めましょう。

株が上がると市場、企業、投資家はどうなるのか?

続いて、株価が上がった場合、市場や企業、投資家にどのような影響があるのか説明します。

株価が上昇した時の企業側のメリット・デメリット

メリット デメリット
・資金、人材が集まりやすくなる
・経営が安定する
・社員のモチベーションが上がる
株価上昇後の下落リスクがある

企業の株の価値が上がると、資金を集めやすくなり、人材も集まりやすくなります。経営が安定してくると、会社にとって有利な条件で買収や合併などの提携を進められます。また、社員が会社の株を保有する、従業員持株制度を導入している場合、社員のモチベーションが上がるきっかけになります。

デメリットは、株価が上がった後の下落です。株価が下落した場合、新たに株を発行して資金調達しようとしても、調達できる資金は少なくなります。さらに、下落が続くと企業のイメージも悪くなります。

株価が上昇した時の投資家側のメリット・デメリット

メリット デメリット
・保有株を売りに出せば利益になる
・受け取れる配当金額が上がる可能性があるる
・株価上昇後の下落リスクがある
・売った場合、より安く買い戻すことは難しい

保有している会社の株が上がると、資産の価値が上がります。株価が上がったタイミングで売りに出せば利益になります。また、配当金が上がる場合もあります。しかし、企業側のデメリットと同じように、株価が上がった後には株価が下がるリスクがあります。

また、株価が上がったタイミングで売りに出して、安く買い戻そうとするのはプロの投資家でも難しいと言われています。

株式市場全体や生活への影響

ある会社の株が上がるだけでは、市場に影響を与えることはなく、メリットもデメリットもほぼありません。ただ、東証一部上場企業のなかから日本経済新聞社が選んだ225銘柄の株価が上がれば、日経平均株価は上昇します。日経平均株価が上昇傾向にある間は、投資家が積極的に株を売り買いするようになり、市場は活性化します。

株価が上がり、企業がうるおい、配当を増やし、給料のベースアップにつながれば、個人消費も活発になり景気も良くなります

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