米国株で長期投資するならマネックス証券の銘柄スカウター米国株を使おう

マネックス証券の「銘柄スカウター米国株/中国株」とは？

マネックス証券からリリースされた「銘柄スカウター米国株／中国株」は、これまでの「銘柄スカウター日本株」の外国株バージョンとして生まれたツールです。

これまで「情報が足りなくて米国株投資は不安」と思っていた人でも、自分の投資方針に合った企業を自由自在にスクリーニングすることができます。

また、すでに米国株や中国株に投資していた人でも、保有している銘柄の短期・長期業績や銘柄ごとにアナリストの評価を見ることができ、より充実した外国株投資生活になるでしょう。

銘柄スカウター米国株開発の背景

マネックス証券が銘柄スカウター米国株／中国株をリリースした背景として大きかったのは米国株に関する情報不足でした。

マネックス証券が行ったユーザーアンケートの結果、米国株に魅力を感じていない人の約半数は「米国株についての投資情報が少ない」という不安があったのです。

そして、「情報不足が解消されれば米国株投資を始められる」との回答が大半を占めていました。

つまり米国株に魅力を感じていなかったのではなく、情報不足に漠然とした不安があるために、一歩を踏み出せないという結果だったのです。

もちろん、海外のサイトなどを見れば多くの投資情報を得ることはできますが、日本語でわかりやすくまとまった情報は日本にはありません。

さらに、例えば会社四季報のように、過去の長期的な企業の業績を見る情報媒体が少なく、投資の決断がしにくいという問題もありました。

「銘柄スカウター米国株」は、そうしたユーザーの問題を解決するツールとして誕生しました。

銘柄スカウター米国株/中国株の機能

銘柄スカウター米国株／中国株ではどのようなことができるのでしょうか。 おもな機能をご紹介します。

過去10期以上の企業業績をグラフ表示

米国株投資に踏み出せなかった多くの投資家は、過去の長期業績の推移を見たいと望んでいました。

日本株でいえば『会社四季報』に載っているような情報です。

その企業がこれまでどのように成長してきたのかを見ることによって、経営の健全性を把握したり、この先の見通しを立てたりすることができます。

銘柄スカウターでは、過去10期以上の業績や前期比など、じっくり分析したい投資家にとって必須の機能が揃っています。

四半期業績の推移で直近の業績トレンドを確認可能

長期の業績からの分析も重要ですが、短期のトレンドを追いたい人に最適なのが、四半期の業績を見られる機能です。

決算短信などで半期や1年などの業績報告はあっても、四半期単位での業績が出てくることはあまりありません。

年間業績などでは見えてこなかった、企業の新たな強みや弱みが見えてくるかもしれません。

過去5年間のPER・PBR・配当利回りの推移

業績の推移のほかにも、PER・PBR・配当利回りの推移を見ることができます。

業界平均で見ることが多いPERやPBRですが、その企業の推移を見ることによって現在の株価が割安かどうかを判断する材料になるでしょう。

現在の数値は簡単に調べることができますが、過去5年の推移をひとめで確認することができるのは便利です。

中国株にも対応

ここまでは銘柄スカウター米国株の機能や画像で解説してきましたが、銘柄スカウター中国株でも同様の機能が使えます。

マネックス証券では香港市場のほぼ全銘柄である2,000銘柄以上の株の取り引きが可能です。

米国株で長期投資を始めよう

米国株は、日本株に比べてこの10年の株価の伸び率が大きく、また今後もアメリカ経済の成長とともに伸びていくことが期待されています。

▲ダウ平均株価の10年間の推移（出典：Yahoo!ファイナンス）

▲日経平均株価の10年間の推移（出典：Yahoo!ファイナンス）

どちらもこの10年間で伸びているのですが、日経平均株価が1万円台から2万5,000円近くまでの伸びなのに対し、ダウ平均は1万ドルから約3万ドルまで伸びています。

長期の資産形成として米国株投資が人気を集めているのは、この伸び率にも理由があるのです。

米国株で長期投資するメリット

アメリカの株式市場といえば、2008年にあったリーマンショックの記憶がいまだに拭えませんが、現在の平均株価はリーマンショック以前に比べて高く、順調に伸びています。

短期的な上下はもちろんありますが、10年や20年単位の長期的に見れば、米国株の価格は着実に上がっているのです。

この長期投資という考え方は、米国株に限らず日本株にもいえることですが、アメリカと日本の大きな違いは人口が増加するか減少するかの違いです。

内閣府の調査では、日本の人口は減少傾向にあり、さらに人口に占める高齢者の割合は増加するため、GDP（国内総生産）の伸びは鈍化していくと考えられます。

▲高齢化の推移と将来推計（出典：令和元年版高齢社会白書（内閣府））

一方で、アメリカの人口は増加すると予測されていて、OECD（経済協力開発機構）の調査では実質GDPも成長すると見込まれています。

▲アメリカの実質GDP予測チャート（出典：OECD）

これからの成長に投資する長期投資においては、米国株は期待できる選択肢といえるでしょう。

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